(株)学研ホールディングスの概要




出版業界において、
3大出版社(小学館・集英社・講談社)と並ぶ存在である
教育系の企業、(株)学研ホールディングス。

 
 

学研の歴史(学習研究社から学研HDが設立されるまで)



第二次大戦終戦の翌年となる1946年に、
古岡秀人という創業者が
「教育から日本を復興させていきたい」
という思いの下で学習研究社を設立。


1966年に出版部門の会社を設立して様々な教育関連事業を成功させる。
なお、1979年には「学習」「科学」の合計部数が670万部にまで上昇
1982年には東証2部に上場。
その2年後となる1984年には東証1部に昇格


2009年10月
株式会社学習研究社
は持ち株会社制度に移行する事になり、
この時に
「株式会社学研ホールディングス」
が新たに創設された




そして、
  • 学研エデュケーショナル
  • 学研マーケティング(現在の学研プラス)・・・・・出版部門
  • 学研プロダクツサポート

といった事業会社を傘下に収める形となって現在に至る。




 
 

(株)学研ホールディングスの出版事業について


(株)学研ホールディングスは、3大出版社とは違って純粋な出版社ではなく、
滝に渡る事業を行っている。


具体的には
  1. 教育サービス事業
  2. 教育コンテンツ事業
  3. 教育ソリューション事業
  4. 医療福祉事業
  5. トータルソリューショングループ

という5つのグループをもち、
その中で、出版分野は「教育コンテンツ事業」に属している。


そして、この「教育コンテンツ事業」の会社として、
株式会社学研プラス
という企業が存在するような形態。



 
 

学研グループの出版分野の会社「(株)学研プラス」の事業について



学研プラス社は教育系の本・雑誌から趣味系の本・雑誌まで幅広い事業を手掛けている。
 
部門 事業内容や媒体情報
児童書
■絵本
■キャラクター読み物
■図鑑
■知育ドリル
などを出版。

 


学習参考書


 
小中高校生に向けて、
■学年別
■科目別
を幅広い参考書を出版
 


辞書・事典

 
用事から大人まで幅広い世代に向けた
辞書・事典系作品を提供。


一般書・専門書

 

■歴史書
■科学
■社会
■ビジネス
■自己啓発
■文芸(小説)
■アイドル写真集
■エンタメ(アニメ/声優など)

などを発行。
総合出版社のような事業を行っている部署。
 


実用書

 

■家事
■育児
■資格
■料理
■DIY
など、生活に役立つ書物を出版

 


知育トイ・DVD

 


主に子供に向けて
■実験系商品
■パズル
■かるた
■工作キット
といった商材を展開

ただし、一部「大人の科学マガジン」など
科学系豪華付録付きの書物も発行している。

 


雑誌


 
総合出版社同様に幅広いジャンルの雑誌を発行。

[主要雑誌]
ポテト(芸能系)
大きな字の漢字ナンクロ
教育ジャーナル
ピコロ(先生向け)
野菜だより
TVLIFE(テレビ雑誌)
Get Navi(モノ系)
CAPA(カメラ)
月刊ナーシング(看護系)
mer(ファッション)
月刊実践障害児保育
アニメディア
声優アニメディア
ナーシングキャンバス(看護系)
BOMB(女性アイドル情報)
月刊ムー(オカルト系)
ドゥーパ(DIY系)
歴史群像
漢字一番
ナンパラ
ナンパラスペシャル
ストライカーDX(サッカー情報)
WATCH NAVI(腕時計)


など、バスル・脳トレ系雑誌色々。


全体的には小学館同様に
■タメになる雑誌
■実用的な雑誌
が多いのが特徴。



 

電子書籍配信事業
 


自社で紙雑誌等の電子化を行い、
Kindle Storeをはじめとする電子書店にて配信している。

宝島社とは違って、
この会社は電子書籍にかなり積極的。
 




 
 

学研ホールディングスの業績推移



会社HPの決算資料参考。

 
  連結
売上高
連結
営業利益
連結
当期純利益


2018年9月期


 
1070億円 36.5億円 30.5億円


2017年9月期

 
1021億円 33.8億円 33.3億円


2016年9月期

 
990億円 27.3億円 13.6億円

2015年9月期
 
959億円 15.9億円 2.6億円


2014年9月期

 
901億円 2.8億円 3100万円

2013年9月期
 
868億円 20.8億円 17.7億円

2012年9月期
 
806億円 22.4億円 15.3億円

2011年9月期
 
802億円 19.2億円 5.5億円

2010年9月期
 
780億円 18.8億円 3.05億円

2009年9月期


2009年秋に
持ち株会社制に
移行した


 
331億円 -26億円 -32億円









 

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