カドカワ株式会社の歴史と業績(年商/売上高)推移 - KADOKAWAとドワンゴの経営統合で誕生

 
  • 大手出版社のKADOKAWA
  • ニコニコ動画で有名なドワンゴ
の経営統合で誕生したカドカワ株式会社の歴史や業績情報。
2018年時点の社長はドワンゴで活躍してきた川上量生氏。



 
 

KADOKAWA(旧角川書店)の歴史


1945年に角川源義氏が「角川書店」という出版社を創業したのが始まり。
その後、角川源義氏によって会社が大きく成長したのち、
1975年に創業者の長男である角川春樹氏が2代目社長に

角川春樹氏が社長に就任してからは
  • テレビ
  • 映画
との連動戦略を行い、書籍・映像分野にて様々な作品が大ヒットした。
なお、のちに幻冬舎を創業する事になる見城徹氏は1980年代に春樹氏の片腕として活躍していた。


その後も1990年代初めまで、
角川春樹氏のメディアミックス戦術は大成功していたが、
1993年に春樹氏が麻薬所持によって逮捕され、会社を離脱。
その後、彼の片腕であった見城氏も会社を去った。


春樹氏が会社を去ってからは
実の兄によって角川書店重役を解任されていて別の会社を立ち上げていた
弟の角川歴彦(つぐひこ)氏があとを継いで新社長に。


歴彦氏の地に足をつけた経営にて角川書店は見事に社会的な信頼を回復させ、
1998年には株式上場を果たした。


2003年には持ち株制に移行して
「角川ホールディングス(のちに角川グループホールディングスに改称)」
が発足。


2013年には
角川グループホールディングス
から
株式会社KADOKAWA
に再度社名変更。


 
 

株式会社ドワンゴの歴史



1968年生まれの川上量生氏が、
ソフトウエアの専門商社金を経て、1997年に創業した会社。
PCゲームのシステム開発会社としてスタートしたが、着メロなど様々な事業を手掛けるようになる。
2003年には東証マザーズ上場。

2007年にはYouTubeによく似た事業
「ニコニコ動画」
をスタートさせ、この事業が大ヒットしたことにより、
会社の知名度は一気に向上する。


その後も、伸びていて分野にどんどん参入(追随)していくスタイルで事業を拡大。

電子書籍が流行るようになってからは
「ニコニコ静画」
を開始。



 
 

KADOKAWAとドワンゴの経営統合


まったく違う歴史・文化をもっていた2社であったが、
角川歴彦氏がドワンゴ会社の川上氏の能力に惚れ込んだことなどにより、
2社は2014年に経営統合する事になり、

まず初めに共同持ち株会社
「株式会社KADOKAWA・DWANGO」
が発足。


その後、2015年10月に改称して、この時に
カドカワ株式会社
が誕生して現在に至る。


経営統合してからは川上氏が
持ち株会社の会長となり、歴彦氏は相談役という立場になって経営から一線を退く。


 
 

カドカワ株式会社の業績推移(連結決算)



2014年に2社が経営統合してからの業績情報。
出版事業の売り上げは1100億円程度ながら連結売上は3大出版社を上回る。

 
年度 連結売上高 内訳など
2015年3月期

1005億円
(半年決算)

 
 
2016年3月期
2009.4億円
 





[書籍IP事業]
778億円

[情報メディア事業]
280億円
[映像IP事業]
288億円
[ポータル事業]
201億円
[ライブ事業]
44億円
[モバイル事業]
86億円
[ゲーム事業]
155億円
[その他]
213億円






 
2017年3月期
2057.1億円
 


[Webサービス]
312億円
[出版]
1130億円

[映像/ゲーム]
444億円
[その他]
202億円



セグメントが変更。
何と何が合わさって
「出版事業」
になっているのかは不明。

 
2018年3月期
2067.8億円

[経常利益]
37億円

 



[Webサービス]
290億円
[出版]
1144億円

[映像/ゲーム]
465億円
[その他]
223億円

 


2019年3月期


 


[会社予想(目標)]
売上高
2310億円

[経常利益]
91億円

 


期初の会社予想(目標)


[Webサービス]
348億円
[出版]
1194億円

[映像/ゲーム]
563億円
[その他]
242億円


出版事業は
50億円の
売上アップを
見込んでいる


 


経営統合して誕生した会社だけに、
3大出版社(小学館/集英社/講談社)と比べて明確に事業分野が広い。
そして、デジタル分野にかなり強い会社だけに、
今後の動向自体では、3大出版社が不調の中で業績をさらに拡大していける可能性があり。

電子書籍市場は予想通り、市場規模が急拡大している。






 

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